こんにちは。GOOD GOODS GOOD GEAR 運営者のHです。
通信制高校への進学を考えたとき、「通信制高校の学費はいくらぐらいが相場なんだろう」「公立と私立でどれくらい違うの?」「無償化って本当にあるの?」と、学費まわりの情報がごちゃごちゃしていて、正直わかりにくいですよね。
実際、通信制高校の学費相場や平均額は、学校によっても通学スタイルによってもバラバラですし、公立と私立の通信制高校の学費、サポート校を使う場合の学費、学費無償化や就学支援金、奨学金、学費を安く抑える方法など、調べるほど「結局トータルでいくらかかるの?」と不安になりがちかなと思います。
さらにややこしいのが、ネットの記事によっては「通信制高校は安い」と書いてあったり、「サポート校込みだと全日制より高くなる」と書いてあったりして、どれを信じればいいのか迷ってしまうところです。条件によってどちらも正しくなり得るので、「あなたの家庭の場合」に置き換えて考えないと、なかなか答えが見えてきません。
この記事では、通信制高校の学費はいくらなのかを、公立・私立・サポート校の違いまで含めて整理しながら、学費無償化や就学支援金などの制度も踏まえて、「あなたの家庭では実際どれくらいの負担になるのか」をイメージできるように解説していきます。さらに、最終的には資料請求を上手に使って、通信制高校の学費を比較しながら、自分に合った学校を選ぶためのポイントもお話しします。
ざっくり言うと、「相場の情報」と「制度のしくみ」と「資料請求での具体的な比較」の3つがわかれば、通信制高校の学費はいくらか、かなりクリアになりますよ。
- 通信制高校の学費相場と内訳の基本がわかる
- 公立・私立・サポート校の学費の違いを理解できる
- 無償化や就学支援金など学費支援制度の概要がわかる
- 資料請求で通信制高校の学費を比較する具体的なコツがわかる
通信制高校の学費はいくらか?基礎を知る

ここでは、まず通信制高校の学費はいくらぐらいが目安なのか、そして「なぜ学校によってこんなに差が出るのか」という基礎から整理していきます。公立と私立の学費相場、学費の内訳、無償化や支援金でどこまで下がるのかを押さえておくと、その後の学校選びや資料請求がぐっと楽になります。「ざっくり全体像→細かい比較」という順番で見ると、頭の中がごちゃごちゃになりにくいですよ。
通信制高校の学費相場と平均

通信制高校の学費相場は、ざっくり言うと「公立はかなり安い」「私立は幅が広い」というイメージです。ただ、この一言だけだと判断材料としては足りないので、もう少し具体的にイメージできるように整理していきますね。
年間いくらぐらいが一般的な目安か
あくまで一般的な目安ですが、公立の通信制高校は年間の学費が数万円台で収まるケースが多く、平均的には年間3万円〜6万円前後におさまることが多いです。この金額には、単位制の授業料にくわえて、教科書代や諸会費、レポートの郵送費、スクーリングの交通費などが含まれます。
一方、私立通信制高校の学費平均は、コースや通学スタイルによって差が大きく、年間20万円〜100万円程度まで開きがあります。なかでも、週1日〜2日程度の通学コースは比較的抑えめで、年間20万〜40万円前後の例が多いです。週5日登校や、個別指導がかなり手厚いコースになると、年間60万〜100万円程度まで上がることもあります。
3年間のトータルで見るときの感覚
通信制高校は3年間で卒業するのが基本ですが、留年や転校などが入ると4年目以降まで在籍するケースもあります。ここではシンプルに「3年間で卒業できた場合」の目安を整理してみます。
| 学校タイプ | 年間学費の目安(授業料+諸費用) | 3年間総額の目安 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| 公立通信制高校 | 約3万〜6万円 | 約15万〜20万円 | 学費はかなり安いが、自主性が求められる |
| 私立通信制高校(標準コース) | 約25万〜60万円 | 約75万〜150万円 | サポートや登校日数などのバランスが取りやすい |
| 私立通信制高校+サポート校 | 約75万〜150万円 | 約200万〜350万円 | サポートは手厚いが、その分負担も大きい |
※上記はあくまで一般的な目安であり、実際の金額は学校やコースにより大きく異なります。
このように、通信制高校の学費はいくらかと聞かれたとき、「年間いくら」とピンポイントで言い切るのは難しく、学校タイプと通い方で大きく変わると考えておくほうが現実的です。
相場より「自分の条件」を優先しよう
相場はあくまでスタート地点です。大事なのは、
- あなたの家庭の年収・家計の状況
- 本人の性格(自宅学習が得意か、サポートがどれくらい必要か)
- 進学したい進路(大学・専門学校・就職など)
といった条件と、学費のバランスです。「とにかく学費が安い公立が良い」というケースもあれば、「多少お金がかかっても、毎日通えて安心できるほうがいい」というケースもあります。どちらが正解というものではなく、家庭ごとの正解ラインを探す作業だと思ってもらえるとしっくりくるかもしれません。
ここで紹介している金額は、すべて一般的な相場のイメージです。正確な学費や支払いスケジュールは、必ず各学校の公式サイトやパンフレット、説明会で確認してください。ローンや奨学金の利用を検討する場合は、金融機関や専門家への相談もおすすめします。
公立私立で通信制高校の学費の違いは?

同じ通信制高校でも、公立と私立では学費の考え方がかなり違います。ここが一番わかりにくいところでもあるので、丁寧に分解して見ていきますね。結論から言うと、公立は「最低限の学びを非常に低価格で提供する」仕組み、私立は「サポートや環境を含めてパッケージとして提供する」仕組みだとイメージしておくと理解しやすいです。
公立通信制高校の学費イメージ
公立通信制高校は、国や自治体の補助が手厚いぶん、授業料の単位単価がとても安く設定されています。1単位あたり数百円台というケースが一般的で、卒業に必要な74単位前後を3年間で履修したとしても、授業料総額は数万円台に収まることが多いです。
授業料以外の費用としては、教科書代・学習書代・レポートの郵送費・PTA会費・生徒会費などが挙げられます。スクーリングの頻度は月1〜2回程度のところが多く、その際の交通費がプラスでかかってくるイメージですね。トータルで見ても、年間3万〜6万円程度で収まるケースが多く、「学費を最優先で抑えたい家庭」にとっては非常に心強い選択肢です。
一方で、公立通信制高校は「自主学習が基本」で、レポート提出や試験の管理、学習計画の立て方などを自分で進める場面が多くなりがちです。もちろん相談窓口はありますが、私立に比べると1人あたりのフォロー時間はどうしても限られます。
私立通信制高校の学費イメージ
私立通信制高校は、1単位あたりの授業料が公立の十数倍〜数十倍になることが多く、単位制の授業料だけで年間20万〜30万円ほどになる学校も珍しくありません。これにくわえて、施設設備費やシステム利用料、サポート費、行事費などが加わり、年間の学費は25万〜60万円ほどに広がります。
ただし、私立の場合はその分「サービス込みの料金」というイメージで、
- 登校日数が多く、仲間と会える機会が多い
- 担任やカウンセラーとの面談が定期的にある
- 進路指導や就職サポートが充実している
- オンライン授業や動画教材が使いやすい
など、「続けやすさ」「卒業しやすさ」につながる仕組みが整っていることが多いです。学費だけを見ると高く感じますが、本人の性格や状況によっては、結果的に私立のほうが卒業までのトータルコストが低くなることもありえます。
どちらがいいか迷ったときの考え方
公立と私立、どちらがいいかは、「かけられるお金」と「必要なサポート」のバランスで考えるのがおすすめです。
- 自分で計画を立ててコツコツ進めるのが得意 → 公立でも十分うまくいきやすい
- 勉強の習慣づけやメンタル面のサポートが必要 → 私立やサポート校併用も候補に
- 高校卒業後の進路(大学・専門学校など)まで見据えたい → 進路指導の実績もチェック
「なんとなく安いから公立」「なんとなく安心そうだから私立」という決め方ではなく、資料請求をして実際の学費とサポート内容を見比べながら、「今のあなたにとって一番現実的な選択肢」を探していくのが失敗しにくいかなと思います。
通信制高校の学費と無償化制度

「通信制高校の学費無償化」というキーワードを見て、「本当に無料になるの?」「どこまでカバーされるの?」と気になる方も多いはずです。ここでは、無償化の中心になる高等学校等就学支援金について、通信制高校に絞った形で整理していきます。
高等学校等就学支援金とは?
高等学校等就学支援金は、世帯の所得要件を満たす高校生に対して、授業料に充てるためのお金を国が支給してくれる制度です。対象は国公私立すべての高校(全日制・定時制・通信制)で、通信制高校に通う生徒も条件を満たせば利用できます。
ざっくり言うと、
- 世帯年収の目安が約910万円未満であれば、基準額の支給対象
- さらに年収約590万円未満など、所得が一定以下の場合は加算支給があり、私立高校の授業料が「実質無償」となるケースもある
- 支給されるのはあくまで授業料部分のみで、入学金や施設費などは対象外
というイメージです。制度の概要や最新情報は、文部科学省の高等学校等就学支援金制度のページに詳しくまとめられています(出典:文部科学省「高等学校等就学支援金制度」)。:contentReference[oaicite:0]{index=0}
通信制高校での「無償化」のリアル
「無償化」と聞くと、「高校に通うお金が全部タダになる」とイメージしてしまいがちですが、実際にはそうではありません。就学支援金でカバーされるのは授業料相当の部分だけで、
- 入学金
- 施設設備費・システム利用料
- 教材費・諸会費
- スクーリングの交通費・宿泊費
- サポート校の費用
などは、原則として自己負担になります。特に私立通信制高校の場合、入学金や施設費、サポート費の比率が高い学校も多いので、「授業料が0円になっても、年間で10万〜30万円程度はかかる」と考えておいたほうがイメージに近いことが多いです。
支援を受けるために意識しておきたいこと
就学支援金をきちんと受けるためには、
- 自治体や学校ごとの申請期限を必ず守る
- 必要書類(課税証明書など)を早めに準備する
- 家計が急変した場合の「家計急変」枠についても知っておく
といった点も大切です。申請が遅れたり、必要書類が揃わなかったりすると、支給が受けられなかったり遅れたりすることもあります。細かい手続きは学校から案内があるので、説明会やオリエンテーションの案内はしっかりチェックしておくと安心ですよ。
なお、ここでお伝えしている内容はあくまで概要です。制度の細かい条件や金額は年度によって変わる可能性があるため、必ず公式情報を確認し、最終的な判断は学校や専門家に相談したうえで行ってください。
通信制高校の学費と支援金上限

就学支援金には、「いくらまででも出る」わけではなく、年間の支給上限額や1単位あたりの上限額、支援対象となる通算単位数の上限などが決められています。この上限を超えた部分は、支援対象世帯であっても自分で払う必要があります。ここがわかっていないと、「思っていたより自己負担が多かった…」となりやすいポイントです。
年間の支給上限額のイメージ
支給額は、「世帯年収の目安」と「在学している学校種(公立か私立か、全日制か通信制か)」などによって変わります。ここではあくまでイメージとして、次のようなゾーンで考えておくとわかりやすいです。
- 世帯年収約910万円未満:基準額が支給されるゾーン
- 世帯年収約590万円未満:私立高校の授業料が実質無償となる加算額が適用されるゾーン
通信制高校の授業料が年間30万円程度であれば、年収約590万円未満ゾーンの場合はほぼ全額が就学支援金でカバーされる可能性があります。一方、授業料が年間60万円など高めのコースを選ぶと、上限額を超えた20万〜30万円程度は自己負担になる、というイメージですね。
単位数と通算上限の考え方
通信制高校の場合、支援金の計算は「単位あたり」で行われるケースが多く、対象となる単位数にも通算上限があります。標準的な修業年限(3年間)を前提にしており、
- 年間に支援対象となる単位数の上限(例:30単位までなど)
- 在学中に支援対象となる通算単位数の上限(例:74単位までなど)
が設定されています。この上限を超えた分については、支援金の対象外となり、授業料を全額自己負担することになります。
たとえば、途中で単位を落としてしまい、4年目に再履修する必要が出てきた場合、4年目に履修する単位の一部または全部が支援対象外になる、ということもありえます。「支援金を活用しながら3年間で卒業する計画を立てる」ことが、結果的に家計負担を抑える一番のポイントになります。
在学期間が標準より長くなりそうな場合や、途中でコース変更・転校を検討している場合は、支援金の単位数上限に影響しないかどうか、学校側の事務担当や先生に早めに相談しておくと安心です。制度の細かい部分は学校ごとに運用が異なることもあるので、「聞きづらいな…」と思わず、遠慮なく質問してOKですよ。
支援金の上限に関する細かい数値や判定方法は、自治体や年度によって変わることがあります。必ず最新の公式情報を確認し、わからない点は学校や専門家に相談しながら進めてください。
通信制高校の学費とサポート校

通信制高校の学費を調べるときに、意外と見落としがちなのがサポート校の存在です。ここを理解しておかないと、「通信制高校の学費はいくら?」と考えたときに、実際の負担額とのギャップが大きくなりやすいです。
サポート校ってそもそも何?
サポート校は、通信制高校で学ぶ生徒を対象に、学習フォローや進路指導、生活面のサポートなどを行う民間の教育機関です。通信制高校と提携しているケースも多く、「通信制高校○○高等学校 指定サポート校△△学院」といった形で紹介されることがよくあります。
ただし、サポート校は学校教育法上の「高等学校」ではないため、在籍していても高校卒業資格は、あくまで提携している通信制高校から出るという位置づけになります。そして重要なのが、サポート校に支払う学費は就学支援金の対象外だという点です。
サポート校の費用感と内訳
サポート校の費用は、年間50万〜100万円程度になることが多く、場合によってはそれ以上のケースもあります。内訳としては、
- 入学金・施設利用料
- 授業料(個別指導・小集団授業など)
- カウンセリング・面談・進路指導料
- 各種イベント・行事費
などが含まれます。通信制高校本体への支払いとは別に、サポート校への年間50万〜100万円前後の負担が乗ってくるイメージなので、家計へのインパクトはかなり大きいです。
| 費用項目 | 通信制高校(私立) | サポート校 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 授業料・施設費等 | 約25万〜50万円 | 約50万〜100万円 | 約75万〜150万円 |
| 入学金(初年度) | 約5万円 | 約5万〜20万円 | 約10万〜25万円 |
| 教材費・その他 | 約5万円 | 含む or 別途 | 約5万〜10万円 |
※サポート校の金額はあくまで目安です。実際の費用は各校の資料で必ず確認してください。
サポート校を利用するメリット・デメリット
サポート校には、
- 塾のように、日々の学習習慣を作ってもらえる
- 通信制高校のレポートやテスト対策を一緒に進めてもらえる
- 不登校経験がある子向けのメンタルケアが手厚い場合が多い
- 少人数クラスで友だちを作りやすい
といったメリットがあります。特に、過去に学校生活でつまずいた経験がある場合や、自宅ではなかなか勉強に手がつかないタイプの子にとっては、大きな支えになることが多いです。
その一方で、「学費が非常に高くなる」「就学支援金の対象外」というデメリットもあります。通信制高校本体の授業料が支援金でほぼ0円になっていたとしても、サポート校の費用で年間50万〜100万円前後かかるとなると、家計への負担はかなり大きくなります。
個人的には、サポート校は「どうしても必要な場合に、予算と相談しながら慎重に検討するもの」という感覚に近いです。まずはサポート校なしでもやっていけそうか、私立通信制高校単体で手厚いサポートをしてくれる学校はないか、資料請求や説明会を通してしっかり比較してみるといいかなと思います。
専門学校進学を考えている方には、同じGOOD GOODS GOOD GEAR内の代々木アニメーション学院の面接内容完全ガイド!受験生が知っておくべきポイントも、学費免除や奨学金の考え方を知るうえで参考になると思います。
通信制高校の学費はいくらで抑える?

ここからは、「通信制高校の学費はいくらか」という相場感や制度の概要を踏まえたうえで、実際にどのように比較して選ぶと失敗しにくいか、そして資料請求を使った具体的な学費シミュレーションの方法をお話しします。最終的には、複数校の資料を並べて「数字と内容の両方」で比較していくのが、一番わかりやすくておすすめです。
通信制高校の学費比較と選び方

通信制高校を選ぶとき、多くの方が最初に気にするのが「学費はいくらか」「どこが安いか」だと思います。もちろんお金の問題は大きいのですが、学費だけで決めてしまうと、入学後に「サポートが足りなくて結局続かなかった」「想像以上に通学が大変だった」といったギャップが出やすいです。
比較するときの「チェック項目リスト」
私が学費比較の相談に乗るときは、だいたい次のような項目をチェックするようにしています。
- 授業料(1単位あたり/年間):通信制は単位制なので、1単位あたりの費用と年間の目安を確認
- 入学金・施設設備費・システム利用料:初年度だけ高いのか、毎年かかるのか
- 教材費・諸会費:教科書代のほか、レポート送料・生徒会費などがどの程度か
- スクーリングの回数・場所:月何回か、会場は通える範囲か、交通費はどのくらいになりそうか
- サポート校の有無と費用:必須なのか任意なのか、利用する場合の年間費用
- 卒業率・進学実績・サポート体制:学費に見合うだけのサポートが得られるか
これらをExcelやメモ帳に書き出して、複数の学校を横並びで比較していくと、「学費が安いけどサポートが薄めの学校」「学費は高めだけどサポートがしっかりしている学校」など、特徴がかなりはっきり見えてきます。
「学費」だけでなく「卒業までの総コスト」で見る
通信制高校は、途中でやめてしまうと「学費がムダになった」という感覚が強く残ってしまいます。なので、私が大事にしているのは、
- この学校・コースなら、本人は3年間続けられそうか
- 卒業までのサポートが十分にあるか
- 卒業後の進路(就職・進学)に向けた支援があるか
といった視点です。極端な話、学費が多少高くても、3年間しっかり通って卒業できるなら、トータルで見たときの「コスパ」は悪くないことが多いです。
学費比較の結論:「とにかく一番安い学校」ではなく、「自分に合ったサポートを受けながら、無理なく卒業できる学校」を探すのが、結果として一番家計にも優しい選び方になりやすいです。
ここ、かなり重要なポイントなので、ぜひ頭の片隅に置いておいてもらえるとうれしいです。
通信制高校の学費を安く抑えるコツ

次に、「通信制高校の学費をできるだけ安く抑えつつ、必要なサポートは確保するにはどうしたらいいか」という視点でお話しします。全部を完璧に満たすのは難しいですが、ポイントを押さえておくと、学費を抑えながらも納得感のある選択がしやすくなります。
1. 公立通信制高校を必ず候補に入れる
とにかく学費を抑えたい場合、まず公立通信制高校を候補に入れておくのがおすすめです。授業料自体が非常に安く、就学支援金の対象にもなりやすいので、授業料部分の負担はほぼゼロになるケースもあります。そのうえで、教材費やスクーリングの交通費などの実費を足しても、年間3万〜6万円程度に収まる例が多いです。
ただし、公立は「自分でコツコツ進める力」が求められることが多いので、本人の性格やこれまでの学習習慣も踏まえて検討するのが大事です。
2. 私立では「通学日数が少ないコース」を検討
私立通信制高校を選ぶ場合でも、週1日〜2日登校コースや、集中スクーリング型コースを選ぶと、毎日通うコースに比べて学費を抑えやすいです。通学日数が減ることで、交通費の負担も少なくて済みます。
最近はオンライン授業がしっかり整っている学校も増えているので、「普段はオンライン+ときどき通学」というスタイルであれば、費用も時間もバランスを取りやすいかなと思います。
3. サポート校は「本当に必要か」を慎重に見極める
サポート校は心強い存在ですが、学費を大きく押し上げる要因でもあります。家計とのバランスを考えると、
- まずはサポート校なしの選択肢(公立・私立問わず)も含めて比較する
- どうしてもサポートが必要そうな場合に、優先順位をつけて検討する
- フルサポートではなく、週1回のコースなど、ライトな選択肢がないか確認する
といったステップを踏むのが現実的です。「なんとなく不安だからとりあえずサポート校も…」という流れで決めてしまうと、あとから家計を圧迫しやすいので要注意です。
4. 支援制度・奨学金をフル活用する
学費を抑えるうえで、就学支援金のほかに頼りになるのが、各都道府県の授業料軽減制度や、高校生等奨学給付金などの給付制度です。特に、高校生等奨学給付金は、授業料以外の教育費(教材費・修学旅行費など)を支援してくれるもので、生活保護世帯や住民税非課税世帯などを対象としています。
こうした制度は、「気づいた人だけが得をする」タイプの支援になりがちなので、自治体や学校の案内をしっかりチェックして、条件に当てはまりそうなら早めに相談してみてください。
支援制度や奨学金は、それぞれ要件や申請方法、給付・貸与の違いがあります。ここでお伝えしている内容はあくまで一般的なイメージなので、正確な情報は必ず公式サイトや窓口で確認し、最終的な判断は学校や専門家、場合によってはファイナンシャルプランナーに相談したうえで行ってください。
通信制高校の学費と資料請求活用

この記事の結論として私が一番伝えたいのが、「通信制高校の学費はいくらか」を本気で知りたいなら、資料請求をして比較するのが一番早くて正確ということです。ネット上の「平均いくら」という情報だけでは、あなたの家庭の場合のリアルな金額まではわかりません。
資料請求をすると何がわかるか
実際にパンフレットを取り寄せてみると、次のような情報がかなり具体的に載っていることが多いです。
- 入学金・授業料・施設費・システム利用料などの細かい内訳
- 初年度と2年目以降でいくら違うか(入学金が初年度のみ、など)
- スクーリングの回数と会場(自宅から通えるかの判断材料)
- 就学支援金のモデルケース(年収別の実質負担額)
- 追加でかかる可能性のある費用(行事費・検定費用など)
こうした具体的な数字は、ネット上の「平均学費」だけでは絶対にわからない部分です。パンフレットの学費ページを見ながら、自分の年収ゾーンに当てはめて計算してみることで、初めて「うちの場合、年間いくらくらいになりそうか」が見えてきます。
資料請求時にやっておきたいこと
資料請求をするときは、次のようなステップで進めると整理しやすいです。
- 気になる学校をタイプ別(公立・私立・サポート校併用など)に3〜5校程度ピックアップする
- すべての学校で「学費ページ」と「サポート内容・コース紹介ページ」に付箋をつける
- ノートやExcelに、学費とサポート内容の比較表を作る
- 可能であればオンライン説明会や個別相談にも参加し、疑問点を直接聞く
スマホで管理したい場合は、写真を撮っておいて後から見返すのもアリですが、「学費だけは紙で見たほうが頭に入りやすい」と感じる方も多いです。数字が多くてややこしいので、紙とペンで書き出して整理するのもかなりおすすめですよ。
資料請求で失敗しないためのコツ
資料請求をすると、「あとで営業電話がいっぱい来るのでは?」と不安になる方もいると思います。最近はメールやLINEでの案内が中心になっている学校も多いので、パンフレットの申し込みフォームで「連絡方法」を選べる場合は、あなたがやりとりしやすい方法を選んでおくと安心です。
また、複数校の資料を同時に請求するときは、
- 「第一候補」「比較候補」といったラベルを付けておく
- 学費ページの気になる点にマーカーを引いておく
- 説明会で聞きたい質問をメモしておく
といったひと手間をかけておくと、あとから迷子になりにくくなります。「とりあえず取り寄せて満足」ではなく、数字と中身をじっくり見比べるところまでセットでやるのが、資料請求を使いこなすコツです。
通信制高校の学費と家庭の負担管理

通信制高校の学費はいくらかが見えてきたら、次は「家庭の家計とどうバランスを取るか」という話です。ここを曖昧にしたままスタートしてしまうと、途中で支払いが苦しくなって転校・退学を検討せざるを得なくなったりして、本人にも親御さんにも大きなストレスになります。
最初に「年間いくらまでなら出せるか」を決める
おすすめなのは、まず家庭として1年間に教育費として出せる金額の上限(ざっくりでOK)を決めてしまうことです。例えば、
- 「年間30万円までならなんとかなる」
- 「サポート校を使うなら、年間80万円までが限界」
- 「ローンを組むとしても返済は毎月○万円まで」
といったラインを、家族で話し合って共有しておくイメージですね。そのうえで、資料請求した各校の「初年度総額」「2年目以降の年間費用」「3年間総額」を書き出して、予算内に収まるかどうかを確認していきます。
一時的な出費と毎月のキャッシュフローを分けて考える
通信制高校の学費は、
- 入学金など「入学直後にドンと出るお金」
- 授業料・諸経費など「毎年かかるお金」
- 交通費や昼食代など「月ごとにじわじわ増えるお金」
に分けて考えるとわかりやすいです。一時的な出費は貯金から出すのか、ボーナスから捻出するのか、場合によってはローンを使うのかなど、キャッシュフローを整理しておくと、あとから慌てずに済みます。
ローン・奨学金の利用は慎重に
教育ローンや無利息の奨学金などを使えば、一時的に負担を軽くすることはできますが、当然ながら後から返済が続きます。特にサポート校を含めて年間100万円を超えるようなケースでは、ローンに頼りすぎると、卒業後の家計にも重くのしかかってくることがあります。
ローンや奨学金を使うかどうかは、
- 現在の世帯年収や今後の見込み
- 他のローン(住宅ローン・マイカーローンなど)の状況
- 兄弟姉妹の進学予定
といった点もふまえて総合的に判断したいところです。正確な情報は必ず金融機関や自治体・学校の公式サイトで確認し、最終的な判断は専門家に相談したうえで行うことを強くおすすめします。
「なんとかなるだろう」と勢いで決めてしまうと、数年後に大きな負担となって返ってくることがあります。特に借入を検討する場合は、返済シミュレーションを必ず行い、無理のない範囲に収まっているかチェックしておきましょう。
通信制高校の学費はいくらか結論
最後に、この記事全体のまとめとして「通信制高校の学費はいくらか」に対する私なりの結論を整理しておきます。ここまで読んでくれたあなたなら、だいぶイメージがクリアになってきているかなと思います。
通信制高校の学費はいくらかのまとめ
- 通信制高校の学費はいくらかは、公立なら年間数万円、私立なら年間20万〜60万円、サポート校込みなら年間80万円以上になるケースもあり、学校タイプと通い方で大きく違う
- 就学支援金や無償化制度を使えば、授業料はかなり抑えられる一方で、入学金・施設費・教材費・サポート校費用などは自己負担として残る
- 学費の安さだけでなく、卒業率やサポート体制、子どもとの相性を含めた「卒業までのトータルコスト」で考えることが大事
最終的なおすすめアクション
そのうえで、私が一番おすすめしたいのは、通信制高校の学費を本気で比較するなら、ネット情報だけで完結させず、必ず複数校に資料請求をして、具体的な数字で比べるということです。同じ「通信制高校の学費はいくらか」という問いに対しても、パンフレットを並べて見ると、
- 「うちの家庭なら、この学費なら現実的だな」
- 「このサポート内容なら、多少高くても選ぶ価値があるな」
- 「この学校はサポート校込みだから、トータル費用がかなり高くなるな」
といった具体的な気づきがどんどん出てきます。この記事を読み終わったら、気になる学校を3〜5校ピックアップして、ぜひ実際に資料請求してみてください。
最後になりますが、この記事の内容はあくまで一般的な目安です。実際の学費や支援制度の条件は学校や年度によって変わるため、正確な情報は必ず各学校や文部科学省・自治体の公式サイトで確認し、最終的な判断は学校の担当者やファイナンシャルプランナーなど専門家に相談しながら進めてください。あなたとご家族にとって、無理なく続けられる、納得感のある通信制高校選びの参考になればうれしいです。